「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」ーーー菅総理大臣が初めての所信表明演説でこう示したことは画期的な第一歩だと思います。地球温暖化につながる温室効果ガスの排出をゼロにする「脱炭素社会」の実現は世界が直面する大きな課題ですが、日本の現状を知ると同時にこれからの対策を考えることが重要になってきました。
温室効果ガスは、石炭火力などの発電、自動車や飛行機による移動、鉄やセメントをつくる工程など、化石燃料を使用する行為において暮らしや産業のさまざまな場面で発生しています。
日本の2018年度の排出量は、12億4000万トン。排出量を算定している1990年度以降では最も少なく、2013年度以降5年連続で減少しています。ただ、今のペースで減少が続いたとしても、2050年にゼロにするのは極めて難しく、緊急を要する課題であり、
世界各国が脱炭素社会に向けてかじを切る中、日本も緊急の対応が求められているのが現状です。
地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」では、温室効果ガスの排出量を今世紀後半に実質ゼロにすることなどを目標に掲げています。これを受けて、世界の122の国と地域が2050年までの実質ゼロを目指しています。
一方、日本は、2050年までに2013年と比べて80％削減するという目標をかかげ、その後、今世紀後半のできるだけ早い時期に脱炭素社会の実現を目指すともしてきましたが、実質ゼロの具体的な時期を示してきませんでした。このような日本の姿勢は、対策に消極的だとして国際的な批判を受けていました。
このように世界的なレベルからみれば、日本の対応は遅れていたと言わざるを得ず今回始めて時期が明示されたことから、個人や企業の取り組みが進んでいくものと期待したいのですが、なかなか一筋縄ではいかないのも温室効果ガスの問題です。
このブログでプラズマの効果をたくさんお示しして来ましたが、次回からもう一度プラズマの素晴らしい効果をお知らせして行きたいと考えています。中でも揮発性有機化合物（VOC)を分解する性能は最も重視されてよいと考えています。
